今回は、試験でも頻出の「オムニチャネル戦略」について取り上げよう。
令和8年度 基本情報技術者試験 科目 A 公開問題
問16 小売事業者が，オムニチャネル戦略を実現するための IT 活用事例はどれか。
ア 実店舗，オンライン店舗，コールセンタなど複数の顧客接点で，顧客情報や在庫情報などを一元的に管理・共有して接客することによって，顧客の利便性を高める。
イ 複数店舗からネットワークを経由して，受発注，出荷，請求，支払などの取引情報を電子的に交換することによって，卸売業者とメーカとの間の受発注業務の効率を高める。
ウ 複数店舗に設置した監視カメラの画像データを本部に集め，本部が各店舗の状況をリアルタイムに把握することによって，店舗運営業務の効率を高める。
エ 複数店舗の POS データを本部に集め，本部が日次で売れ筋商品の抽出，複数の商品の併売率の分析を行うことによって，商品計画や棚割計画を最適化する。
出典：令和8年度 基本情報技術者試験 科目 A 公開問題（IPA（情報処理推進機構））
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正解は ア です。
【前提知識】
オムニチャネル（Omni-Channel）とは？
- オムニ（Omni） ＝「すべての」「あらゆる」
- チャネル（Channel） ＝「販売経路・顧客との接点」（実店舗、ECサイト、アプリ、コールセンターなど）
つまり、「実店舗やネットショップなど、複数の販売ルートを連携させ、どこからでも便利に買い物ができる状態を作ること」を指す。
ア 正しい。
「実店舗」「オンライン店舗」「コールセンタ」といった複数のチャネル（顧客接点）を連携・統合し、顧客情報や在庫を一元管理する取り組みである。
これはオムニチャネル戦略の定義そのもの！
イ 誤り。
これは企業間（卸売業者とメーカーなど）で電子データを交換する仕組みなので、EDI（Electronic Data Interchange：電子データ交換）の説明である。
顧客向けではなく企業間の業務効率化に関する用語である。
ウ 誤り。
これはネットワークカメラを活用した店舗モニタリング・本部一括管理の事例である。
店舗運営の効率化には役立つが、複数の販売チャネルを連携させて顧客体験を高めるオムニチャネルとは異なる。
エ 誤り。
これはPOSシステム（販売時点情報管理）やマーケットバスケット分析（併売分析）に関する説明である。商品の仕入れや棚割りを最適化するマーケティング・店舗管理の手法である。
（解法のポイント）
オムニチャネル ＝ 店舗・ネット・アプリなどの垣根をなくし、顧客情報や在庫を一元管理して利便性を高める戦略！
試験では「複数の顧客接点」「一元管理・共有」「利便性を高める」というキーワードに着目してみよう。
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